医師の育児休暇事情を徹底リサーチ<br />

医師の育児休暇事情

 医師を対象にした2009年の調査によると、妊娠・出産・育児のための休暇取得、時間短縮勤務をすることについて、「当然だと思う」「代替医師が確保できれば可」を合わせると男女ともに約95%と育児休暇を取ることに肯定的な考えを持っている医師がほとんどです。
 
 平成24年度の調査では、育児休暇取得率は女性が約約83%、男性では1.9%となっています。しかし、女性医師の育児休業取得率は平成21年で約40%と全産業の取得率の1/2と低い取得率です。
 
 医師の育児休暇取得を阻む理由として、「病院の上層部や医局等、同僚の理解が得られない」・「休職する間の人員不足などを考えると引け目を感じる」・「キャリアが途切れることの不安」などがあげられます。
 

代務医師の確保が必要

 女性医師が育児休暇を取りにくい大きな要因が、「医師不足」の現状です。
 
 医師の女性数が増える一方で、女性医師の働く環境の整備が追いつかず、休みたくても休めない現実を創り出しています。また男性医師にとっても、女性医師が育休をとるのは当然だが、仕事のしわ寄せがくるのは困るというのが本音です。
 
 女性が気兼ねなく育児休暇を取るためには、女性医師が休業中している間の代務医師の確保が必要不可能とされています。
 
 代務医師とは、常勤の医師に代わって診療をおこなう医師のことです。パート職員の身分として一日の勤務時間や月の勤務日数が決まっており、子育て中や定年退職をした医師の新たな働き方となっています。代務医師によって医師の人員が確保されていれば、出産育児で休職をすることに引け目を感じることはなくなるでしょう。また、代務医師という働き方が一般化することで、育児中の医師が働く場が増え、育児が一段落した際にブランクを感じる事なく現場復帰をすることができます。
 
 

男性医師の育児休暇

 2009年に医療従事者情報サイトが実施した意識調査では、男性医師が育児休暇を取得することについて、「育児休暇を取るべき」は約30%、「代替医師が確保できれば可」50%。逆に「育児休暇を取るべきではない」とするは女性5.9%、男性12.7%と少数に留まりました。
 
 日本医師会の調べでは、男性医師の育児休暇取得率は2.6%と全産業の男性育児休暇取得率(1.8%)よりも高めです。医師同士、医療関係者同士の夫婦比率の高い医師の世界では、パートナー同士が協力しあいながら育児をおこなう夫婦も増えています。ただ、我が国の男性の育休取得率目標である13%には程遠く、多くの医師が多忙な勤務状況から、育児に協力したくてもできないのが現実です。
 
 医師が育児休暇を取るためには、病院側の代務医師の確保だけでなく、医師が気兼ねなく育児休暇を取れる雰囲気をつくることが大切とされています。そのためには、過密ローテーションや残業など医師だけに負担がのしかかる勤務態勢を改め、医療秘書の導入など医師の負担を軽減する取り組みが望まれます。
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