がん治療にかかる費用ってどのくらい?

がん治療も公的医療保険の範囲内

 がんの治療においても、その多くが公的医療保険の適用範囲内で、自己負担額を大きく減らすことができます。しかし、一部の先進医療については公的医療保険の適用外となっており、その医療法を選択した場合には多額の自己負担が必要になります。一部の先進医療に関しては医療技術の進歩に伴って保険の対象となっていますが、未だに多くの先進医療が適用外となっています。さらに、適用範囲内と範囲外の治療を受けた場合に、それを同じ診療科で受けた場合には両方とも全額自己負担となる場合があります。

がんの種類と進行具合によって様々

 がんの治療に関しては、がんの発症部位とその進行度合いによって必要な医療費は大きく変わっていきます。基本的に進行度合いの重いがんであるほど医療費も高額になる傾向にあります。治療方法によっても大きく変動があります。具体的な金額に関しては個別に異なりますが、大まかな金額に関してはインターネットで調べることもできます。サイトによっては、数年間の1ヶ月単位の医療費に関して具体的に紹介されていることもあります。

高額医療制度で自己負担に上限がある

 公的医療保険を利用できる治療の自己負担額に関して、1ヶ月の自己負担額が一定額以上になる高額な医療費に関しては、上限額を超えた部分に関して還付請求が可能です。年齢と所得に応じて上限額が設定されています。ただし、医療費の総額が同じでも医療費の発生した期間に応じて自己負担も異なり、例えば1ヶ月の上限が15万円で100万円の自己負担であった場合に、それが1ヶ月×100万円の場合は自己負担は15万円、同じ100万円でも2ヶ月×50万円の場合は自己負担が30万円になります。

将来を考えた保険商品を選ぶ

 がんの治療に対しては公的医療保険の適用外の治療法が必要になることも多く、その場合には多額の自己負担が必要となります。公的医療保険ではカバーしきれない医療費に関しては民間の保険会社の保険商品を利用することが有効です。自身のがんに対するリスクを考慮して、最適な保険商品を選ぶことが重要です。既にがんの治療を開始している人、開始しようとしている人に関しては、預貯金やローンなど、相応の金策が必要になることを理解しましょう。
 「がんの治療」と一言に言っても、その種類や治療法によって必要な医療費は大きく異なり、その全てが公的医療保険の適用範囲内ではありません。将来的にがんを発症するリスクを考慮して、可能な内に十分な貯金と保険への加入、利用できる制度の確認をしておくことをお勧めします。