有害物質と発がん性

 たばこの煙は、喫煙者の肺内に吸い込まれる主流煙と、火のついたたばこの先から立ちのぼる副流煙があります。喫煙者から吐き出される煙を呼出煙といい、副流煙と混じり合ったものを、「環境たばこ煙」と呼んでいます。

 ニコチン、タール、一酸化炭素、これらは俗に「たばこの3悪」と呼ばれ、たばこの煙に含まれる代表的な有害物質です。たばこ煙には4000種類もの化合物が含まれており、そのうち200種類以上は有害物質で、40種類以上に発がん性があるといわれています。

 こうしたたくさんの有害物質を、毎日体に取り込んでいたらどうなるでしょうか。体によいはずがありません。喫煙によって発症の危険性が高くなる疾患を「喫煙関連疾患」といいます。

 喫煙は肺がんをはじめ、多くの疾患の発生に関与します。肺がん、喉頭がん、口腔・咽頭がん、食道がん、胃がん、膀胱がん、腎盂・尿管がん、膵がんなど多くのがんや(図7)、虚血性心疾患、脳血管疾患、慢性閉塞性肺疾患(COPD)、歯周疾患など多くの疾患、そして低出生体重児や流・早産など、妊娠に関連した異常の危険因子です。

 まさに頭からつま先に至るまで、体中にさまざまな疾患が起こる危険性があります。喫煙が「緩慢なる自殺」と呼ばれるのはこのためです。しかも、たばこ消費量の増加とともに、この喫煙関連疾患による死亡者数も増加の一途をたどっています。

 喫煙者の多くは、たばこの害を十分に認識しないまま、未成年のうちに喫煙を開始した人が多いようです。これらの人たちは、成人になってから喫煙を開始した人に比べて、たばこ関連疾患にかかる危険性はより大きくなります。

 さらに、本人の喫煙のみならず、周囲の喫煙者のたばこ煙による「受動喫煙」も、肺がんや虚血性心疾患、呼吸器疾患、乳幼児突然死症候群などの危険因子です。

 逆にいえば、たばこを吸わないこと、あるいは禁煙することはたいへん効果的な疾病対策ということができます。喫煙が将来もたらすであろう数々の疾患を予防することになるからです。

たばこの社会的影響

 最新の疫学データに基づく推計では、たばこによる超過死亡数(たばこが原因で増加した死亡者数)は、1995年には日本では9万5000人であり、全死亡数の12%を占めています。これは交通事故死者数が年間約1万人ですので、約10倍にのぼることになります。

 WHO(世界保健機関)の報告では、2000年の時点で、世界中で1年間に約400万人がたばこに関連した病気で死亡していると推定しています。このためWHOでは、たばこを「予防しうる最大の病気の原因」と位置づけ、各国政府に向けて喫煙対策に真剣に取り組むように勧告しています。

 さらに、たばこによる疾患や死亡のために、1999年には年間1兆3000億円(国民医療費の4%)が超過医療費(特定の疾患のために増えたとみなされる医療費)としてかかっていることが試算されています。入院などで生じる労働力の損失、火災などによる物損などを総合した社会的コストは、7兆3800億円の損失になるとされています。たばこが社会に与える影響がいかに大きいかがわかります。

非喫煙者保護

 1960年代の欧米先進国では、たばこによる疾患や死亡がすでに現在の日本に近い状況であり、このころよりさまざまなたばこ抑制策(消費者に対する警告表示、未成年者の喫煙禁止や、公共の場所の禁煙、たばこ広告の禁止などのさまざまな規制や、たばこ税の増額など)を講じた結果、国民の喫煙率や一人当たりのたばこ消費量が低下しました。その成果は最近になってようやく、男性におけるたばこ関連疾患の減少という形で現れつつあります。

 日本においては、厚生労働省、人事院、東京都などが、指針を示して分煙の環境づくりを進めてきました。その結果、公共の場所、とくに鉄道・飛行機などの輸送機関における禁煙・分煙はかなり進んできましたが、多くの職場やレストランなど、その他の施設では不十分であるとの現状が指摘されていました。

 2002年、厚生労働省は健康増進法第25条により「学校、体育館、病院、劇場、観覧場、集会場、展示場、百貨店、事務所、官公庁施設、飲食店その他多数の者が利用する施設を管理する者は、これらを利用する者について、受動喫煙を防止するために必要な措置を講ずるよう努めなければならない」こととしました。

(執筆者:和田 高士