人口統計上の指標の一つで、一人の女性が一生の間に産む子どもの数の目安になる。女性の出産可能な年齢を15〜49歳と規定し、ある期間(1年間)の各年齢の出生率を合計した数値が、「その年の出生率」として各種のデータ比較に用いられている。この数値が2.07ならば長期的に人口を維持できる水準(人口置換水準)とされ、第一次ベビーブームのころには4.5以上あった。しかしその後は下降線をたどり、1966年には「ひのえうま」生まれを嫌って一時的に大きくダウン(1.58)。89年にはそれをさらに下回る1.57となり「1.57ショック」といわれた。その後も低下傾向は続き、2008年は1.37で少子化に歯止めがかかっていない。