知っておくべき薬剤師の出産休暇

出産休暇とはどんな制度?

 そもそも出産休暇は、労働基準法第65条で定められていて、予定日より6週間前の産前(ただし多胎妊娠の場合は14週間)と分娩の翌日より8週間の産後休暇のことです。本人が希望すれば休業ができるものです。ただし、この期間会社は給料を払わなくてもいいので、ほとんどの場合は無給の休暇という扱いになります。しかし会社員や公務員として働いていればこの無給分の補填として健康保険組合や共済組合から出産手当金が支給されます。これは標準報酬の3分の2の額と定められています。

出産休暇の取りやすい組織とその理由

 今や英語ができて当たり前の時代。どんな業界でも、高い英語力があると評価されます。薬剤師から転職を考えている人にとっては、薬剤師の資格に英語力をプラスすることによって、外資系の製薬会社やドラッグインフォメーション業務など、転職先の幅がさらに広がります。
 
 自身の英語力を証明するにはTOEICなどを受けて、能力の目安となるそのスコアを提示することとなりますが、スコアアップだけを考えずに、普段から英語を聞いたり読んだりする習慣をつけるようにして、使える英語を身につけるように努力するようにしましょう。外国人の来客・患者が多い病院・薬局に勤務しているのであれば、役立ちますよね。薬剤師として活躍する女性も多いので、かなり産休は取りやすいです。さらに大手企業や国公立や市町村の病院に公務員として勤めている場合であればほぼ間違いなく取れるといっても過言ではありません。やはりそのような団体であれば、制度もしっかりとしていますし、先輩で取っている人もいて実績があるので、心配はありません。ただし、産休の間は、自分のポジションが空白となりそこに欠員補充で人材が必要となります。大手や公務員であれば欠員もすぐに募集して補填したり、難しい場合でも社内で仕事を調整したりして円滑に組織が運営できるようになります。しかし中小規模や個人経営の薬局であると、それに対応しきれないこともあります。また、一概には言えませんが産休や育児休暇が明けて帰って来たときに代わりの人に辞めてもらうよりも、子どもを抱えている人に辞めてもらったほうがいいのではという考えになってしまう危険性もあり、なかなか産休が取りづらい状況ができています。
 
 そのような場合を見越して、結婚のタイミングや子どもを考えて転職をするという人も少なくありません。その時は、出産休暇や育児休暇取得の実績があるかどうかを調べた上で転職をしましょう。

権利だけれども、取る上でのマナーも大切

 もちろん出産休暇は法律的にも認められていることですし、女性が出産を経ても社会で活躍しつづけるというのは素晴らしいことです。ただし、 取る上でのマナーや周囲に対する配慮は当然必要になります。企業としてもあなたの代わりになる人を雇ったり、他の人がいない時のフォローをしてくれたりしているので、感謝の気持ちをもつようにしたいものです。そしてあの人なら早く復帰してほしいと周囲に望まれる人であることも大切です。もちろん、そのように周囲に思ってもらえたら復帰もしやすいですし、復帰後も子どもの発熱や突発的な都合でどうしてもお休みをもらわなければならない時にも理解してもらいやすい状況になります。さらには先輩社員としてしっかりとしたプロセスを踏み、出産休暇や育児休暇を取ったことは実績になるので、 出産休暇や育児休暇を考えている他の女性薬剤師にとっても、今後の休暇の取りやすさにもつながります。このような配慮や心遣い、そして必要とされる人として実績を残すことは、安心して子育てをしながら働ける環境づくりへとつながっていくことになるのです。
 法的に出産休暇は認められており、最近は取得後に復帰する人も大勢います。円滑に取得するためには、企業の実績もありますし、自分自身も復帰しやすい環境をつくっていくことが大切になります。しっかりと準備を整えて、安心して出産そして育児と仕事を両立させたいですね。
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